このブログ記事では、発達障害や行動分析、メンタルヘルス、言語発達、食欲不振症における自閉症特性など、幅広い学術研究が紹介されています。具体的には、自閉症の若年成人の感情認識スキル、ラテンアメリカにおける行動分析の規制、PECSの口腔衛生への効果、ブタを用いた自閉症研究モデル、学校でのメンタルヘルス支援の実装科学、妊娠中の運動と子どものADHDリスクの関係、成人ADHDにおける社会的認知、神経性食欲不振症患者における自閉症特性の関連、スウェーデンの新しい幼児言語スクリーニングの精度評価が含まれています。
学術研究関連アップデート
Young Adults with Autism May Possess Typical-Level Skills in Identifying Emotions from Person-in-Context Images
この研究は、自閉症スペクトラム障害（ASD）の若年成人が顔以外の要素（体全体や背景の状況）からの視覚情報を用いると、感情認識の精度が向上するかどうかを調査しました。自閉症の若年成人15人と定型発達の若年成人15人が、顔のみ、体全体のみ、体全体と背景を含む3種類の画像から感情（恐怖、怒り、嫌悪、幸福、悲しみ、驚き）を識別しました。その結果、自閉症の若年成人は、体全体と背景を含む画像で感情を識別する精度が向上し、定型発達の参加者と同等の正確さで感情を特定できることが分かりました。この結果は、自閉症の若年成人が実際の場面で感情を認識する能力向上に役立つ可能性があり、将来的な評価や介入に示唆を与えるものです。
Regulation of Behavior Analysis in 15 Countries of Latin America: Assessing the Challenges and Opportunities for Implementation of the Science
この論文は、ラテンアメリカ15カ国における行動分析の規制状況を概観し、各国の規制や法律、制度の範囲を調査しています。行動分析は、世界的に発展中の分野ですが、国ごとに基準が異なるため、質や実施範囲にばらつきが生じています。ラテンアメリカでは、行動分析分野が比較的新しく、専門家が実践を確立・拡大する上で、規制の欠如が大きな課題となっています。本論文は、行動分析の実施と規制における課題や機会を明らかにし、持続可能な規制フレームワークを構築するための取り組みに貢献することを目的としています。
Clinical effectiveness of picture exchange communication system (PECS) on 5- to 7-year-old children’s oral health
この研究は、ピクチャーエクスチェンジコミュニケーションシステム（PECS）が5歳から7歳の子どもの口腔衛生への動機づけと習慣に与える効果を評価しました。健康な子ども160名を対象に、PECSを使用するグループと対照グループに分けて、6か月後に口腔衛生状態を再評価しました。結果、PECSグループは定期的な歯磨きの実施頻度が増え、保護者の促しが不要であることが多く、歯茎の健康状態や歯垢量の改善も見られました。保護者の多くがPECSカードの有用性を感じ、継続使用を希望しました。PECSは、子どもに正しい歯磨き習慣を促すための有効な手段であることが示されました。
Development and evaluation of an autism pig model
この研究は、自閉症スペクトラム障害（ASD）の研究において、費用対効果が高く、病態に関連する動物モデルとしてブタ（Bamaミニチュアブタ）を使用する可能性を検討しました。抗てんかん薬バルプロ酸（VPA）を胚発生の重要な段階でブタに投与することで、異常な歩行、学習能力の低下、社会的行動の変化、そして不安の増加が観察されました。特に、皮質の異常や神経細胞の形態変化、ドーパミン経路を含む自閉症関連遺伝子の発現変化が確認され、ASDの分子メカニズムの理解に有用であることが示されました。ブタモデルは、従来のげっ歯類モデルや霊長類に代わる有望な研究手段となる可能性を示唆しています。
Implementation Science in School Mental Health: A 10-Year Progress Update and Development of a New Research Agenda
この論文は、学校でのメンタルヘルス支援における実装科学の進展を10年ぶりにレビューし、新たな研究課題を提案しています。2014年に示された研究アジェンダでは、専門職の訓練と指導、エビデンスに基づく実践の維持、継続可能性が重視されていました。本論文では、過去10年間の進展を概観し、新たな研究課題として、①実用的な実装戦略、②実装戦略と成果を結ぶメカニズム、③介入方法の再設計、④価値の低い実践の除去に焦点を当てています。また、これらの課題を研究するための新しい研究手法（ハイブリッド試験デザイン、複数割り当てランダム試験、迅速な質的アプローチ、経済分析）も紹介しています。このアプローチにより、学校メンタルヘルスにおける持続可能で公平な実装の促進が期待されています。
Frontiers | Association between maternal exercise during pregnancy and attention-deficit/hyperactivity disorder among preschool children in Southwest China.
この研究は、妊娠中の母親の運動が子どもの注意欠陥・多動性障害（ADHD）のリスクに与える影響を調査したものです。2021年に中国南西部で実施されたウェブ調査において、4184人の3～6歳の幼児が対象となりました。母親が妊娠中に1日20分未満の運動をしていた場合、その子どもがADHDを発症するリスクが高いことが分かり、特に20分未満の運動は、40分以上運動していた場合に比べて2.11倍のADHDリスクと関連がありました。この傾向は、子どもの性別や母親の喫煙、睡眠時間、妊娠中の貧血などの条件で分けても一貫していました。
Frontiers | Corrigendum: Social cognition in adult ADHD: a systematic review
この論文は、成人ADHDにおける社会的認知の障害についての系統的レビューを行い、社会的認知（他者の感情認識 、理論的思考、共感、意思決定）の複数の領域にわたる研究を整理しています。2012年から2022年の間に発表された16件の研究が対象となり、特に感情認識や理論的思考（Theory of Mind）、共感に焦点を当てました。結果として、成人ADHDは特定の社会的認知機能（特に感情認識や社会的理解）において一部の欠陥が見られる一方で、他の領域では比較的正常に機能していることが示唆されました。著者は、社会的認知が生活の質に重要であり、特に共感や社会的意思決定に関する研究が不足していると強調し、今後の研究でこれらの分野の更なる調査が必要であるとしています。
Investigating the Presence of Autistic Traits and Prevalence of Autism Spectrum Disorder Symptoms in Anorexia Nervosa: A Systematic Review and Meta‐Analysis
この系統的レビューとメタ分析では、神経性食欲不振症（AN）患者が高い自閉症特性を示すかどうか、また自閉症特性と摂食障害症状の関連性を調査しました。また、自閉症 スペクトラム障害（ASD）のスクリーニング陽性率も推定しました。1172名のAN患者と2747名の健常者を対象にした22件の研究を分析した結果、AN患者は健常者と比べて有意に高い自閉症特性を持つことが確認され、摂食障害の症状の重症度と自閉症特性には中程度の相関が見られました。また、AN患者の29％がASDのカットオフを超えており、ASDの可能性があることが示唆されました。この結果は、AN患者に対して自閉症特性を評価し、個別化した治療計画を立てる重要性を強調しています。
Acta Paediatrica| Paediatrics Journal | Wiley Online Library
この研究は、スウェーデンの新しい幼児健康プログラムにおいて、言語スクリーニングの年齢が3歳から2.5歳に引き下げられたことを受け、言語スクリーニングの分類精度を再評価しました。また、2.5歳と3歳の間で診断がどれだけ安定しているかも調査しました。スウェーデンの3つの健康サービスで48名の単言語の子どもと93名のバイリンガルの子どもが2.5歳でスクリーニングを受け、その6か月後に再検査されました。結果として、単言語の子ども48人中45人、バイリンガルの子ども93人中87人が2.5歳時の言語発達状態を維持しました。2.5歳から3歳にかけてのスクリーニング精度は安定しており、待機して様子を見るアプローチの支持にはならないと結論付けられました。
Self‐Determination Skills in Ageing Women With Intellectual Disabilities
この研究は、45〜80歳のチリ人女性218人の知的障害者を対象に、自己決定スキルを評価しました。知的障害を持つ高齢女性は、健康リスクや社会的支援への障壁、暴力に対する脆弱性といった課題に直面しており、自己決定能力が生活の質を高める上で重要です。調査結果から、雇用されている、または家族のサポートがある女性は高い自己決定スキルを示し、精神的な健康問題がない場合には自己調整やエンパワーメント、自己実現のスキルが向上することが分かりました。知的障害の程度やサポートの種類、経済状況によっても大きな差異が見られ、個別に調整された支援プログラムと包括的な公共政策の必要性が強調されています。これにより、地域社会への関与と独立した意思決定が促進され、生活の質の向上に繋がることが期待されています。