このブログ記事では、2024年に発表された自閉症スペクトラム障害（ASD）、注意欠陥・多動性障害（ADHD）、発達障害などに関連する最新の学術研究を紹介しています。スペインでのASD有病率と関連要因を調査した研究や、神経発達障害の青年における実行機能が不安や抑うつ症状に与える影響を長期的に調査した研究、ADHDとCOVID-19パンデミック後の有害な児童期体験との関連性を分析した研究、TikTok上の#ADHDtestに関する誤情報の多さを指摘する研究など、さまざまなトピックが取り上げられています。また、自閉症アラートカードの使用に関する調査や、特別支援教育における支援技術（AT）に対する教師の態度に関する調査も含まれています。
学術研究関連アップデート
Autism Spectrum Disorder and Associated Factors in Children in Spain, 2017: Population-Based Cross-Sectional Study
この研究は、2017年のスペインにおける3～14歳の子どもたちにおける自閉症スペクトラム障害（ASD）の有病率と、それに関連する要因を調査したものです。調査データに基づき、ASDの有病率は0.59%（推定29,143人）とされ、主に男児が多く、心理士や言語療法士への訪問、同年代の子どもたちとの問題、反社会的行動、抗生物質やその他の薬の使用がASDと関連していることが確認されました。この結果は、ASDの特性を理解し、効果的な医療政策や支援プランの策定に役立つとされています。
Within-Person Effects of Executive Functioning on Anxiety and Depressive Symptoms in Youth with Neurodevelopmental Disorders: A Longitudinal Study
この研究は、神経発達障害のある青年における**実行機能（EF）**の変動が、不安や抑うつ症状に与える影響を長期的に調査したものです。対象はADHD、ASD、定型発達（TD）の合計173名の青年で、初回、2年後、10年後の3回にわたってEFと不安・抑うつ症状を評価しました。
結果として、全体的に抑うつ症状は年齢とともに増加した一方、不安症状は安定していました。また、EFの個人内での向上が2年後に不安症状を軽減し、認知の柔軟性の向上が抑うつ症状を減少させることがわかりました。
結論として、EFの改善は不安や抑うつ症状を軽減する可能性があるため、EFはこれらの症状を予防・軽減するための介入対象となり得るとされています。
A Comparative Analysis of Parent–Child Interaction Therapy Procedures Used to Facilitate Verbalizations by Children with Autism
この研究は、自閉症スペクトラム障害（ASD）と伴う言語遅延を持つ子どもに対する**親子相互作用療法（Parent–Child Interaction Therapy, PCIT ）**の効果を比較分析したものです。研究では、特定のPCIT手法（「ラベル付け賞賛」「行動記述」「反映」）が、子どもの発声にどのように影響を与えるかを調べました。2人の自閉症児を対象に、多重ベースラインデザインを用いて、子どもの発話回数、異なる発話回数、発話の平均長（MLUw）を測定しました。
最初の実験条件では、セラピストが「ラベル付け賞賛」と「行動記述」を用いて子どもの遊びに介入し、次に「反映」を追加しました。その結果、発話回数、異なる発話回数、MLUwはラベル付け賞賛と行動記述の導入後に増加し、さらに反映を追加することで発話回数や異なる発話回数が加速しました。この研究は、反映がPCITの有力な要素であり、自閉症児の発話を促進する効果があることを示しました。
Creating a Short Form of the Gilliam Autism Rating Scale-3rd Edition (GARS-3) Parent Report
この研究は、自閉症評価ツールである**Gilliam Autism Rating Scales-3rd Edition（GARS-3）**の短縮版を作成することを目的としています。GARS-3の心理測定特性に関する証拠が限られているため、探索的因子分析を使用して短縮版を作成しました。183人の臨床的に評価された子どものデータを分析し、因子負荷が0.70を超える項目を保持した結果、21項目からなる5因子モデル（SF21）が得られました（信頼性係数α=0.92）。この短縮版は、自閉症グループと非自閉症グループで統計的に安定していました。
ただし、他の行動評価ツールとの弁別妥当性は中程度であり、同時および基準妥当性は弱かったため、自閉症の診断には推奨されません。特に、感度と特異度を最適化するカットオフ値が見つからなかった点が問題視されました。この研究は、自閉症評価質問票の改善に役立つパターンを提案していますが、GARS-3およびその短縮版SF21は複雑な臨床サンプルでの自閉症診断には不向きであると結論付けています。
Improving cognitive function in Chinese children with ADHD and/or RD through computerized working memory training
この研究は、**注意欠陥・多動性障害（ADHD）や読書障害（RD）**を持つ中国の子どもたちに対して、コンピュータ化されたワーキングメモリトレーニングの効果を検証したものです。ADHDやRDの子どもは、ワーキングメモリの 欠如が学習や行動に悪影響を及ぼすことが知られています。この研究では、ADHDグループ（26人）、RDグループ（38人）、ADHD+RDグループ（24人）に加え、通常発達グループ（32人）を対象に、5週間のトレーニングプログラムを実施しました。
結果として、実験グループの子どもたちは、言語および視覚空間ワーキングメモリや中国語の単語読解においてパフォーマンスが向上し、トレーニング後に機能障害が減少しました。これに対して、通常発達グループには同様の改善は見られませんでした。
結論として、ADHDやRDを持つ子どもたちのワーキングメモリは、コンピュータ化されたトレーニングで改善できることが示されました。今後の研究では、ワーキングメモリのさらなる調査が推奨されています。
'Just knowing it's there gives me comfort': Exploring the benefits and challenges of autism alert cards
この研究は、自閉症アラートカードの使用に関する利点と課題について調査しています。自閉症の診断やアイデンティティを他者に伝えるためのこのカードについて、272人の オーストラリア人（自閉症の成人136人、自閉症の子どもを持つ親128人、自閉症の子ども8人）を対象にアンケートを実施しました。約半数の参加者がカードを注文後に使用しており、公共交通機関、医療機関、小売店などでよく利用されています。
カードは、話すことなく自分のニーズを伝えるのが容易になり、安心感を与えるため役立つと感じられていました。しかし、一部の人は、自閉症への理解不足により、カードを見せた後に不適切な扱いを受けることもありました。そのため、参加者の多くは、一般の人々や医師、警察官など自閉症の人々と接する可能性のある専門家に対する教育が必要だと感じていました。それでも、76.2％の参加者は他の人にもカードを勧めると答えています。
この研究は、アラートカードが非常に有用である一方で、他者の自閉症への理解と受け入れがその効果に影響することを示しています。カードの効果を高めるためには、一般市民や専門家向けのトレーニングや啓発プログラムが必要です。
The Transition to Adulthood: A Qualitative Study of Autism Spectrum Disorder From Military and Veteran Parents and Military-Dependent Young Adults
この研究は、軍人や退役軍人の家庭に属する自閉症スペクトラム障害（ASD）を持つ青年（18〜25歳）とその家族が、成人期への移行に際して直面する特有の課題を調査しています。軍依存の若者やその親（軍人・退役軍人）を対象にフォーカスグループを実施し、サービスへのアクセスや家族の支援に関するニーズを評価しました。親たちは、移住に伴う支援の不備や、成人期の定義としての家族の一体感、治療法の推奨に言及しました。若者たちは、軍人の親を持つことの経験や成人期への移行におけるサービスの利用困難さを報告しました。結論として、軍人家庭や退役軍人家庭のASDを持つ青年は、重要なメンタルヘルスリソースにアクセスできていないことが指摘されました。このため、プログラム開発時には、軍人家庭の移動頻度やリソースの不足、共通する軍の価値観を考慮する必要があり、基地にサービス支援のためのアドボケイトを配置することが推奨されています。
Relations Between Distinct Dimensions of Physical Activity and Preschoolers' ADHD Symptoms
この研究は、就学前児童における身体活動（PA）の量とその変動（PA-var）がADHDの症状に与える影響を調査したものです。141人の就学前児童（47.5%が女児）を対象に、2週間の間に加速度計を装着して身体活動を測定し、教師がADHD症状（多動性、衝動性、不注意）を評価しました。
結果として、PAの変動が大きい子どもは、衝動性の症状が少ないことがわかりました。一方で、PAの変動が少ない場合に限り、身体活動の量が多いほど、多動性や不注意の症状が強くなる傾向が見られました。さらに、教師が報告した機能障害の度合いでは、PA量と機能障害の正の関連が、PAの変動が少ない子どもでより強くなることが明らかになりました。
結論として、身体活動の変動が大きい子どもは衝動性のリスクが低い可能性があり、逆に、一日中身体活動が一定している子どもは多動性や不注意のリスクが高くなる可能性が示唆されました。
Examining the Association Between Adverse Childhood Experiences and ADHD in School-Aged Children Following the COVID-19 Pandemic
この研究は、COVID-19パンデミック後における有害な児童期体験（ACEs）とADHD診断の関連性を分析したものです。2021〜2022年の全米健康調査データを使用し、5〜17歳の10,518人の子どもを対象に行われました。結果として、ADHDを持つ子どもは、ACEs（1〜3つまたは4つ以上）を経験する確率が高く、特に4つ以上のACEsを持つ子どもは、ADHD診断の確率が約3.44倍（95% CI [2.64, 4.49]）高いことがわかりました。また、男性の子ども、健康状態が悪い子ども、農村地域に住む子どもがADHD診断を受けやすい傾向が確認されました。
結論として、この研究は、ADHDのスクリーニング時にトラウマによるストレスを考慮する必要性を強調し、政策立案者や児童組織がACEsの早期スクリーニングと介入を促進することが重要であると提言しています。
How evidence-based is the "hashtag ADHD test" (#adhdtest). A cross-sectional content analysis of TikTok videos on attention-deficit/hyperactivity disorder (ADHD) screening
この研究は、TikTokのハッシュタグ「#adhdtest」を使用したADHDスクリーニングに関する動画の情報の質を調査したものです。上位50件の動画を対象に、その内容を「有用」または「誤解を招く」と分類し、公式な「成人ADHD自己報告尺度（ASRS-v1.1）」と比較して評価しました。その結果、92%の動画が「誤解を招く」ものであることが判明しました。さらに、有用な動画は視聴者からのエンゲージメント（「いいね」、「コメント」、「お気に入り」）が非常に少なく、誤解を招く動画に比べて関心が低いことが分かりました。この結果は、TikTok上でのADHDスクリーニングに関する誤情報の多さを示し、正しい情報提供の必要性を強調しています。
Attitudes towards assistive technology among teachers working in special education and rehabilitation centres in Turkey
この研究は、トルコの特別支援教育およびリハビリテーションセンター（SERCs）で働く教師の支援技術（AT）に対する態度 を調査した定量的研究です。224人の教師を対象にアンケートを実施し、そのデータを分析しました。結果として、教師たちはATに対して肯定的な態度を示しましたが、性別による態度の違いは見られませんでした。しかし、職業経験の長さや職務内研修への参加によって態度には統計的に有意な差が見られました。また、SERCsで働く教師向けのATトレーニングが限られており、より多くの研修機会が必要であることが明らかになりました。