メインコンテンツまでスキップ

TikTokにおける自閉症の描かれ方-ASDはエンタメ寄りで神経多様性は教育寄り

· 約23分
Tomohiro Hiratsuka
Tomohiro Hiratsuka
CEO of Easpe, Inc

このブログ記事では、発達障害（自閉症スペクトラム障害（ASD）や注意欠陥・多動性障害（ADHD））に関連する最新の研究を紹介しています。具体的には、**向社会的行動がADHDの子どもの適応を助ける可能性、TikTokにおける自閉症の描かれ方、ASDの人々のコミュニケーションの傾向（テキスト優先）、デジタル自己紹介（セルフリファーラル）を活用した支援へのアクセス改善、ADHDにおける感情調整障害の新しい薬物治療の試み（グアンファシン）、神経発達障害のデジタル治療の進展、ASD児への化学物質安全教育の効果的な手法（CNC手法）**など、多岐にわたるテーマを取り上げています。これらの研究は、発達障害を持つ人々の生活の質向上や、より効果的な支援策を考える上で重要な示唆を与えるものです。

学術研究関連アップデート

Can prosocial behavior buffer symptom severity and impairment in children and adolescents with ADHD symptoms in a clinical setting? - BMC Psychiatry​

この研究は、ADHDの子どもや青年において「向社会的行動（他者を助けたり、協力したりする行動）」が、症状の重さによる日常生活の困難（機能障害）を和らげる効果があるかを調査したものです。一般的に、ADHDの研究では、症状の重さが学業や対人関係の問題を引き起こす「リスク要因」として捉えられていますが、一部の子どもは症状が重くても比較的うまく適応できることが知られています。その適応要因の1つとして、向社会的行動が保護的に働く可能性があるかを検討しました。

研究方法​

  • 対象：5～18歳の子ども（ADHDの症状がある）。
  • データ：822人の母親、581人の父親、1109人の教師の報告（Development and Well-Being Assessment（DAWBA）のデータを使用）。
  • 分析：ADHDの症状と機能障害（生活の困難）の関係に、向社会的行動が影響を与えるかを回帰分析で検討。

主な結果​

  1. *向社会的行動は、ADHDの子どもの機能障害を直接軽減する効果がある（促進効果）**が、症状の重さによる影響を「打ち消す」ほどの強い緩和効果（バッファリング効果）は見られなかった。
  2. 親（母親・父親）や教師の報告に関係なく、向社会的行動がある子どもは、ADHDの影響による日常生活の困難が少なかった。
  3. ただし、母親の報告においては、思春期の子どもではこの関係が見られなかった。
  4. 性別による違い：
    • 父親の評価では、向社会的行動が高い女児は、生活の困難がより少なかった。
    • 男児ではこの関係は明確に見られなかった。

結論と意義​

  • 向社会的行動は、ADHDの子どもが日常生活で適応しやすくなる要因の一つであり、臨床評価で考慮すべきである。
  • 向社会的行動を促す支援（ソーシャルスキルトレーニングなど）が、ADHDの子どもにとって有益な可能性がある。
  • 今後の研究では、向社会的行動だけでなく、家族や地域社会などの社会的要因が、どのようにADHDの子どもを支えるかを詳しく調べる必要がある。

この研究は、ADHDの子どもにとって、向社会的行動が重要な適応要因であり、日常生活の困難を軽減する可能性があることを示しました。今後の臨床支援や教育現場での対応において、ADHDの症状だけでなく、子どもの社会性の育成にも焦点を当てることが重要であると考えられます。

Comparing the portrayal of #autism and #neurodiversity on TikTok: creators, content, and representation​

この研究は、TikTokにおける自閉症（#autism）と神経多様性（#neurodiversity）の表現の違いを分析し、動画の作成者、内容、登場する人々の特徴を比較したものです。SNSは自閉症スペクトラム障害（ASD）に関する情報の重要な発信源となっており、認知度向上の一方で、誤解やスティグマ（偏見）を助長する可能性もあるため、本研究ではその実態を明らかにすることを目的としました。

研究方法​

  • TikTokの人気動画100本を分析：
    • #autism の視聴数上位50本と、
    • #autism + #neurodiversity の視聴数上位50本。
  • 公開データ（メタデータや動画内容）を用いて、投稿者や登場人物の特徴を調査。

主な結果​

  1. 視聴数の大半（97%）は #autism の動画に集中し、エンタメ性の高いコンテンツが多かった。
  2. #neurodiversity を含む動画は教育的な内容が多いが、視聴数は少なめだった。
  3. 動画の作成者や登場者の多くが白人であり、民族的な多様性は低かった。
  4. 自閉症の成人の登場率は #neurodiversity の動画で30%とやや多かったが、子どもの登場も多く（30%）、#autism の動画ではさらに多い（38%）。
  5. 医療専門家（HCPs）は #autism の動画には全く登場せず、#neurodiversity では32%の動画に登場していた。

結論と意義​

  • TikTokでは、ASDの表現が大きく異なり、#autism の動画はエンタメ寄り、#neurodiversity の動画は教育的な傾向。
  • 有色人種の登場が少なく、ASDに関する表現が限られた層に偏っている可能性がある。
  • TikTokはASDに対する世間の認識を形成する力を持つため、医療専門家はSNS上のトレンドや誤情報に注意し、適切な情報提供に努める必要がある。

この研究は、TikTokにおける自閉症の描かれ方が、一般の認識や誤解に影響を与える可能性を示唆し、より多様で正確な情報発信の必要性を強調しています。

Real world evidence for altered communication patterns in individuals with autism spectrum disorder​

この研究は、自閉症スペクトラム障害（ASD）の成人が、日常のコミュニケーションにおいてどのような方法を好むのかを、スマートフォンの使用データをもとに調査したものです。ASDの人々は社会的なやりとりに苦手意識を持つことが多いため、対面会話の代わりに異なるコミュニケーション手段を選ぶ傾向があると考えられています。

研究方法​

  • ASDの成人と定型発達（神経発達が一般的なパターンに沿う人々）の成人を対象に、スマートフォンの利用データを4か月間収集。
  • 電話（音声通話）、テキスト（チャットやメール）、混合（音声とテキストの両方を利用するアプリ）の使用頻度を比較。

主な結果​

  1. ASDの人々は、音声通話よりもテキストコミュニケーション（チャットやメール）を好む傾向が強かった。
  2. 定型発達の人々は、音声とテキストをバランスよく使用する傾向があった。
  3. ASDの人々は、コミュニケーションの際により「逐次的（順番にやりとりする）」な形式を選ぶ傾向があった（例：リアルタイムの会話よりも、考える時間を取れるメッセージのやりとりを好む）。

結論と意義​

  • ASDの人々は、即時の応答を求められる音声通話よりも、考える時間を確保できるテキストベースのコミュニケーションを好む可能性が高い。
  • 職場や日常生活でのコミュニケーションを円滑にするためには、ASDの人々が快適に使える手段（チャットやメール）を活用できる環境を整えることが重要。
  • この研究結果は、教育・職場・医療機関におけるASD支援策を考える上で、実践的なヒントを提供するもの。

この研究は、ASDの人々の実際のコミュニケーション行動をデータで示し、適切な支援方法を考える上での重要な知見を提供しています。

Digitally enabled, self-referral as an effective approach for young autistic people to access support: pilot study - BMC Digital Health​

この研究は、若い自閉症者（16〜25歳）が、自分で支援サービスに申し込める「デジタル自己紹介（セルフリファーラル）」の仕組みが、支援へのアクセスを改善するかどうかを検証したものです。従来の医療・福祉サービスでは、自閉症の診断や専門機関の紹介が必要なため、支援を受けるまでの待ち時間が長く、多くの人が適切な支援を受けられずにいる問題がありました。

研究方法​

  • 「Brain in Hand（BiH）」というデジタル自閉症支援ツールを利用し、診断や専門機関の紹介なしに、自閉症の若者が直接支援を受けられるようにした。
  • SNSなどのデジタルメディアを活用し、BiHの特設ページへ誘導。
  • 利用者数や支援の必要度を評価するため、BiHを利用した人にアンケートを実施。

主な結果​

  1. 243人がBiHの利用ライセンスを取得（9週間のキャンペーン期間）。
  2. デジタル広告は約50万人に届き、約2万人が特設ページを訪問。
  3. BiHを利用した人の多くは深刻なメンタルヘルスの課題を抱えていた：
    • 69%が臨床的に有意な抑うつ症状。
    • 83%が強い不安症状。
    • 99%が中度または重度の実行機能（計画・自己管理）障害。
    • 60%が現在、何の支援も受けていなかった。

結論と意義​

  • 自閉症の若者自身が、自分のニーズを理解し、支援にアクセスできる仕組みが有効であることが示された。
  • デジタル広告とセルフリファーラルを活用すれば、限られた医療・福祉リソースを圧迫せず、より多くの人に支援を届けることが可能。
  • 今後、他のデジタルメンタルヘルスツールでも同様の手法を導入すれば、より広範な支援が実現できる可能性がある。

この研究は、デジタル技術を活用し、自閉症の若者がより迅速に必要な支援を受けられる新しい方法を提案しており、今後の福祉・医療サービスのあり方に大きな示唆を与えるものです。

Frontiers | Treatment of affective dysregulation in ADHD with Guanfacine: study protocol​

この研究は、ADHD（注意欠陥・多動性障害）に伴う感情調整障害（AD：Affective Dysregulation）の治療にグアンファシン（Guanfacine）が有効かどうかを検証する臨床試験のプロトコル（研究計画）を示したものです。ADは、気分の不安定さや感情の爆発が特徴で、社会生活や心理的な負担が大きいため、効果的な治療法の開発が求められています。

研究の背景​

  • ADは、子どもや青年期の発達障害の中でも社会的・経済的負担が特に大きい。
  • ADHDの治療には通常メチルフェニデート（リタリンなど）が用いられるが、一部の患者では十分な効果が得られない。
  • グアンファシン（Guanfacine）はADHDの非刺激薬治療の一つで、衝動性や感情のコントロールを改善する可能性がある。

研究方法​

  • 対象：ADHDの治療を受けており、メチルフェニデートなどの刺激薬では十分な改善が見られなかった 40名の子ども・青年。
  • 試験デザイン：単一群（比較対象なし）、多施設共同研究。
  • 治療内容：グアンファシンを投与し、ADの症状の変化を評価。
  • 評価項目：ADの精神病理学的マーカー（感情の調整力や行動の変化）を測定。

研究の目的​

  • グアンファシンがADHDの症状改善だけでなく、感情調整障害（AD）にも効果があるかを検証する。
  • 個別化された治療戦略を最適化し、より良い治療アウトカムを実現するためのデータを提供する。

期待される意義​

  • ADHDと感情調整の問題を併せ持つ子どもへの新たな治療選択肢の可能性を探る。
  • 従来の治療法では改善が難しかったADの症状を緩和できる可能性。
  • ADHDの非刺激薬治療の有効性をさらに明らかにする。

この研究は、ADHDに伴う感情調整の問題に対する新しい薬物治療の可能性を検討するものであり、今後の臨床的な治療指針に重要な影響を与える可能性があるものです。

Current Status and Future Directions in the Development of Digital Therapeutic Interventions for Neurodevelopmental Disorders​

この論文は、神経発達障害（NDDs）の治療におけるデジタルセラピューティクス（DTx：Digital Therapeutics）の現状と今後の展望についてまとめたミニレビューです。DTxとは、ソフトウェアを活用した治療介入を指し、特に診断が多様な神経発達障害に対する新しい治療法として注目されています。

主な内容​

  1. DTxとは？
    • DTxは、医療機関や個人向けに開発されたデジタル技術を活用した治療法で、神経発達障害（NDDs）にも適用可能な新しいアプローチ。
    • 薬物治療と異なり、アプリやゲーム、VR（仮想現実）、AIを活用して、症状を改善することを目的とする。
    • 自閉症（ASD）、ADHD、学習障害（LD）など、幅広いNDDsに適用できる可能性。
  2. DTx開発の課題
    • 患者側の課題：デジタル技術への適応度や、継続的な使用が求められること。
    • 医療従事者側の課題：医師がDTxをどのように臨床に取り入れ、エビデンスを確立するか。
    • 開発企業側の課題：規制（FDAや各国の医療機関の承認プロセス）、費用対効果の問題、市場規模の不確実性。
  3. 今後の展望
    • DTxを活用することで、神経発達障害の診断と治療をより個別化・効率化できる可能性がある。
    • 今後、臨床試験や規制の整備が進めば、医療現場でのDTxの導入が加速する可能性。
    • AIや機械学習と組み合わせることで、より精度の高い診断や治療が可能になる。

結論と意義​

この論文は、DTxが神経発達障害の治療において有望であることを示しつつ、その発展には患者・医療従事者・開発企業の課題を克服する必要があることを指摘しています。今後の技術革新や規制の整備により、DTxが神経発達障害の治療における新たな標準となる可能性を示唆しています。

The Effectiveness of Cool Versus Not Cool Procedure in Teaching Chemical Safety Skills to Children With Autism Spectrum Disorder​

この研究は、自閉症スペクトラム障害（ASD）の幼児に「化学物質の安全対策スキル」を教えるために、「Cool Versus Not Cool（CNC）手法」がどの程度効果的かを検証したものです。CNC手法とは、適切な行動（Cool）と不適切な行動（Not Cool）を明示的に示し、どちらが正しいかを学ばせる指導方法です。

研究の概要​

  • 対象：6歳の女児1名と男児2名（全員ASD）。
  • 方法：
    • CNC手法を使って、化学物質の取り扱いに関する安全スキルを指導。
    • *複数ベースライン・プローブデザイン（multiple-probe design）**を使用し、指導前後のスキル変化を評価。
    • 習得後のスキルの維持（1週間後・4週間後）と、異なる人との場面での一般化も評価。

主な結果​

  1. 3人の子ども全員が、安全対策スキルを習得した。
  2. 指導終了後も1週間後・4週間後にスキルを維持していた。
  3. 異なる場面・異なる人に対しても学んだスキルを適用できた（一般化が成功）。
  4. 指導後、子どもたちは同年代のASD児よりも優れた安全対策スキルを身につけた。
  5. 教師たちはCNC手法の有効性と研究結果に肯定的な評価をした。

結論と意義​

  • CNC手法は、ASD児に対する「安全対策スキル」の指導に有効であり、学習内容が維持され、異なる環境にも適用できることが示された。
  • 教育現場での実用性（生態学的妥当性）も高く、日常生活に適した指導法として有望。
  • 今後は、他の種類のスキルや異なる年齢層のASD児への適用を検討することが求められる。

この研究は、ASD児に実生活で役立つスキルを教えるための効果的な手法としてCNC手法が有望であることを示し、今後の教育実践に応用できる可能性を示唆しています。